建てては壊す時代から

日本の住宅の寿命は海外の住宅と比べると非常に短いと言われています。
戦後の経済成長期にみながマイホームを持つことを夢見て次々と新築の住宅が建てられたわけですが、それらの住宅は20~30年で建て替えを考えなければいけない住宅でした。
日本の住宅業界は「建てては壊す」を繰り返す状況なのです。
しかし長期優良住宅という永く住み続けることができる家づくりが補助金の対象して建てられるようになり、世界的なエコロジーの流れにも同調する仕組みとなりました。

昨年、新潟で新築の一戸建てで建てた知り合いもこの長期優良住宅の制度を活用して新築しました。
しかし新築で住宅を建てることは非常に大きな費用がかかることは変わりがありません。
長期優良住宅と並びリフォームやリノベーションなども大きく取り上げられるようになります。
既存の住宅があれば新築で住宅を建てるほどの費用はかかりませんし、もう期限的に長くはありませんが住宅エコポイントなどの補助金もあります。
新築で建て替えをしなくともリフォームやリノベーションという手も考えられます。
また震災の影響で関心が寄せられる住宅の耐震性についてはリフォームやリノベーションを行う場合には耐震補強などの手を加えることもできます。
また消費税率の見直しや金利の上昇など新築で住宅を建てるには厳しい状況がやってくるので、
中古住宅や中古マンションなどの不動産物件市場やリフォーム市場は今後拡大・活性化されることになると思います。
今後、大分でもリフォームの需要も増えていくことでしょう。
またそれに伴う見込み客獲得のための不動産会社や住宅会社、工務店の集客も行われていくことでしょう。

不動産中古物件を購入の際に

中古住宅や中古マンションなどの不動産物件からマイホームを取得しようと考えた場合、大半の場合リフォームが必要になります。
また不動産物件の状態が良い場合には簡単なクロスの張り替えなどのリフォームで済みますが、物件の価格は安いが築年数が古く大規模なリフォーム、リノベーションが必要な不動産物件もあります。
住宅の大規模なリフォーム、リノベーションガ必要な物件の場合は購入する物件の価格と物件取得に必要な費用とリフォーム、リノベーションに必要な工事金額を総合してその物件がお買い得な物件であるかどうかを考えなければいけません。
中古住宅や中古マンションなどの不動産中古物件は物件の現状とその売買金額は大きく関係してきます。
物件の室内の状況や付帯設備などの入れ替えが必要な場合にはそれなりの金額がかかってきます。
中古住宅、中古マンションともに代表的なリフォームはキッチンやお風呂場、洗面化粧台、トイレというような主に水回りに関する設備の入れ替えがよく行われるようです。
特にキッチンやトイレは女性が気にするポイントなのでどのような設備に入れ替えるかまたどの位の金額をかけるかということを考えておかなければいけません。
また中古住宅や中古マンションなどのリフォーム、リノベーションを考えた時に最近ではインターネットを使ってアウトレットの建材や設備を自ら購入して施主支給ということで工事を頼む方も増えてきているようです。
この場合施主支給でも工事を引き受けてくれる工務店や大工を探さなければいけないので先走って建材や設備を購入しないように気をつけましょう。
また物件の売買契約から引き渡し、リフォーム工事のタイミングや期間などもよく計算に入れて物件への住み替えを考えておくようにしましょう。